知っておくべきフィンテック企業とそのサービス【2016年版】

フィンテック企業
慎平
ここ最近、フィンテック(FinTech)という言葉を目にする機会がすっかり増えましたね。

今回は「フィンテックとは?」という基本の解説から、2016年注目のフィンテック企業、そして各社サービスの紹介までフィンテックについてまるっと紹介していきます。

フィンテックはすでに私達にとって身近なものとなりつつあり、あなたも知らず知らずのうちに利用しているサービスがあるかもしれません。

記事は随時更新していきますので、是非このページをブックマークして今年の注目企業を引き続きチェックして下さい!

フィンテック(FinTech)とは

フィンテックとはFinance(金融)Technology(技術)が掛け合わされた造語で、日本語だと金融ITや金融テクノロジーと訳されます。

フィンテックとは?

造語とは言え海外でもフィンテックで通じるため、日本でもそのまま「フィンテック」と表されることが一般的です。ファイナンステクノロジーで、フィンテック。そのまんまで覚えやすいですね。

そんなフィンテックですが、金融ITにまつわるサービスだけをそう呼ぶわけではありません。フィンテックは広義な言葉で、サービスの運営会社だったり、あるいはITによって金融業界にもたらされる革新の総称として使われることもあります。

とにかく「お金に関するサービスがITによって便利になっていく事象」だと思ってもらえれば、まずは大丈夫です。

2016年のフィンテック企業はどこへ向かうのか

フィンテックはスマートフォンという強力な推進力を得て、日夜新たななサービスを生み出し続けています。

特に2016年は新たなサービスの勃興が盛んで、ご家庭のお小遣い管理から企業の投資アドバイスまで様々な分野、対象でサービス開発が行われてきました。

では一度サービスの全体像を俯瞰してみましょう。サービスのカテゴリーとしては、以下のように大別してみます。

フィンテックサービスカテゴリー00

1-1.お金の管理(個人)

フィンテックサービスカテゴリー01

個人レベルのお金の管理といえば、銀行などの金融機関とお財布がせいぜいでしょう。フィンテックはそれらの管理を容易にし、サービスによってはそこから節約、倹約のソリューションを提案してくれます。

現在は多くのサービスが半手動での金額入力(例えば、現金で支払ったものは手動で管理ソフトに入力)ですが、遠くない未来、それらの支払いも自動で入力され、管理が今まで以上に容易になるのでしょう。

わたしたち個人に最も身近なフィンテックであり、今すぐ利用できるサービスです。

1-2.お金の管理(企業・個人事業主)

企業(個人事業主)向けの資産管理は、クラウドでの給与計算や経理関連のサービスが盛んに開発されています。これまで運用に知識が必要だったバックオフィスの分野にメスが入り、ビジネス全体の活性化が期待されています。

これらのサービスでもたらされる恩恵は、いわゆるスタートアップの企業がより享受できるのではないかと考えられます。フィンテックサービスを利用することで、ビジネスを始める際に必要な初期資金や手間がぐっと縮小されるためです。

フィンテック企業が新たなフィンテック企業を生み出す好循環は、昨今のフィンテックの隆盛と無関係ではないでしょう。

2.お金の支払

フィンテックサービスカテゴリー02

送金や決済などの「お金の支払」もフィンテックによって便利になっていきます。これまで手渡し、あるいは銀行振込など手間のかかっていたお金のやり取りがスマートフォンのタップ一つで可能になるのです。

送金ではSNS大手のLINEが展開している「LINE Pay」などが挙げられますが、まだ浸透していないのが現状です。そのぶん伸びしろも広く残っており、今後、私たちの生活を大きく変えうるサービスとなるでしょう。

決済については、決済される消費者もそうですが、決済する側、つまり売る側の技術革新も含まれています。売る側は決済システムの導入費が大幅にカットできるため、アイデアが先行したビジネスだとしても実現可能性がぐっと上がるでしょう。

3.お金の投資

フィンテックサービスカテゴリー03

投資の分野にも大きな革新がもたらされます。これまでの「管理」や「支払」は、面倒が非面倒になるという革新でしたが、投資に関して言えば、参入のハードルが低くなるという革新が起きます。

投資といえば何が思いつきますか? 株やFXの運用、投資信託、金などの実物資産を購入するのも投資ですね。いくつか浮かぶと思います。では、それらを始めるためには何から行えば良いでしょうか?

証券口座の開設に始まり株式(為替)相場や投資先の勉強に至るまで、投資には目眩がするような面倒さがいくつも立ちはだかります。何かきっかけがないと、なかなか始められるものではありません。

フィンテックはそんな投資を身近なものにします。例えば、「One Tap BUY」というサービスではその名の通り、株の購入がスマートフォンのワンタップで完了してしまうというもの。

日本は投資についての知識が他の先進国に比べ、国民に一般化していない国です。これまでの参入ハードルの高さを考えると、フィンテックによって日本の投資家は激増することが容易に想像できるでしょう。

4.仮想通貨の売買

フィンテックサービスカテゴリー04

仮想通貨とはインターネット上にデータとしてのみ存在している通貨のことです。当然お札や硬貨はありません。なんとなく危なく感じるかもしれませんが、仮想通貨に関する法案整備も進んでいるため、支払の常識となるのも遅かれ早かれでしょう。

金融機関を通さず決済するので、手数料がほぼかからず、国をまたいだ送金でも数秒で完了することが特徴です。

仮想通貨のメインストリームであるビットコイン。その歴史はまだ浅く、運用が開始されたのは2009年と、産声を上げてから10年も経っていません。

そんなビットコイン(他仮想通貨)の取引所ももちろんインターネット上です。それらのサービスも細分化されており、フィンテックにおける重要な位置を占めていると言えるでしょう。

2016年注目のフィンテック企業・サービスまとめ

前置きが長くなりましたが、さっそく2016年注目のフィンテック企業を紹介していきます。気になる企業があれば、以下よりジャンプして下さい。

1-1.お金の管理(個人)

マネーフォワード/株式会社マネーフォワード

マネーフォワード

株式会社マネーフォワードの運営する「マネーフォワード」は、自動家計簿アプリケーションです。銀行やクレジットカード、証券口座やポイントカードまで、貯蓄を自動で読み込み、家計簿を自動で作成してくれます。

この手の自動家計簿サービスはいくつかありますが、提携している金融機関数が頭一つ抜けており、この領域で後発サービスがマネーフォワードに勝つのは相当難しいのではないでしょうか。

レシート撮影での読み込みや、消費項目の自動分類など、他サービスで売りにしているツールも一通りカバーしています。お財布と口座の中身を常に意識する生活が根付くため、お金の流れの見える化、そして改善までのサポートを行ってくれるでしょう。(ちなみに、私も愛用しています)

マネーフォワード 会社

運営会社である株式会社マネーフォワードは2012年に設立された比較的新しい会社です。後述しますが、企業向けの資産管理サービスである「MFクラウド」も運営しています。

日本国内の「お金の流れ」を変えることをミッションに掲げており、大変有意義かつ大規模な気概であると感じられます。

企業HP:http://corp.moneyforward.com/

Moneytree/マネーツリー株式会社

マネーツリー

マネーフォワードに続く自動家計簿アプリケーション(サイト)が、マネーツリー株式会社の運営する「Moneytree(マネーツリー)」です。

マネーツリーはマネーフォワードと比べると見易く使い易い洗練されたデザインとなっています。その分提携している金融機関や、管理できる現金のフォルダ数が限られているようなので、より深く広い機能を求めるのであればマネーフォワードの方が使い勝手が良さそうです。

単身者のはじめての支出管理には、マネーツリーのほうが長続きするのかもしれませんね。

2013年、2014年と立て続けにApp Storeのベストアプリとして表彰されており、当時はマネーフォワードよりも抜きん出た存在であったことが伺えます。

マネーツリー 企業

マネーツリー株式会社は2012年に設立されました。株式会社マネーフォワードと同年になります。

経営陣には外人が多く、日本で起業された会社とはいえ、外資系企業の空気感があるのかもしれません。(なお、会社の所在地は渋谷です)

企業ページ内でブログの更新も行っていて、フィンテックに限らず金融全般の問題について解説しています。内容もユーザーに寄り添ったものが多く、とても好印象です。

企業HP:https://moneytree.jp/企業情報/
企業Blog:https://moneytree.jp/blog/

1-2.お金の管理(企業)

freee/freee株式会社

freee

freee株式会社の提供する「freee」は、全自動のクラウド会計ソフトです。経理・簿記の知識を必要とせず、決算書を作成することができます。口座のデータを読み込むクラウド会計ソフトの走りとも言えるサービスです。

いままで税理士に頼んでいた業務を自分で行うことが可能になり、請求書の発行や領収書の処理など、業務自体のスピードが向上し、なおかつ人件費削減も達成できるというフィンテックならではのサービスです。機能の拡張性にも定評があります。

freee 会社

2012年設立のfreee株式会社は「誰もが創造的な活動ができる社会」、そして「スモールビジネスが強く、かっこよく活躍できる社会」の実現を目標としています。

やりたいことを達成するために障壁となる「難しいこと・面倒なこと・大変なこと」を簡略化させることで、企業や独立の支援を行いたいということですね。

クラウド会計ソフトの先駆け的存在でもあり、企業としても「先例をつくること」に重きをおいています。新しい挑戦を続ける企業に強い魅力を感じます。

企業HP:https://corp.freee.co.jp/

MFクラウド会計/株式会社マネーフォワード

MFクラウド

MFクラウド会計」は、その名の通りfreee同様の全自動クラウド会計ソフトです。個人のお金の管理でご紹介したマネーフォワードの企業向けサービスであり、サービス名の頭についた「MF」はMoneyForwardの略称です。

MFクラウドは会計ソフトに限らず、それぞれの用途に応じて以下のサービスも提供しています。

MFクラウド確定申告
https://biz.moneyforward.com/tax_return
MFクラウド請求書
https://invoice.moneyforward.com/
MFクラウド給与
https://biz.moneyforward.com/payroll
MFクラウド消込
https://biz.moneyforward.com/reconciliation
MFクラウドマイナンバー
https://biz.moneyforward.com/mynumber
MFクラウド経費
https://biz.moneyforward.com/expense
MFクラウドファイナンス
https://biz.moneyforward.com/finance

前述のfreeeと比較すると、利用者数では先行してリリースされていたfreeeの方が多い様子。しかしMFクラウドはテレビCMの効果もあって、ユーザーの純増数は業界一だと謳っています。

細かな違いはあれど、サービス内容は変わりません。料金も、法人向けのライトプランはいずれも1980円/月と変わりません。

確定申告が中心の個人事業主向けプランであれば、MFクラウド機能が制限された無料プランが利用できます。freeeでは最も安価なプランでも980円/月のため、この点でMFフォワードは秀でていると言えるでしょう。

※企業についての詳細は、前述のマネーフォワードの箇所をどうぞ!

2.お金の支払

LINE Pay/LINE株式会社

LINEPay

LINE Pay」はいまや誰もが利用しているSNS、LINEを運営するLINE株式会社が提供する支払サービスです。

一度カード情報を登録すれば、それ以降はすぐに支払いや送金ができるというサービスです。特徴的なのは同社SNS LINEの友だち同士で送金や割り勘の決済ができること。友人間の気軽なお金のやり取りを補助することが可能になります。

LINE 会社

「LINE株式会社」が運営しているLINEは、実は2011年の東日本大震災に端を発したサービスでした。世界中の人と人、人と情報との距離を縮めることをミッションに掲げています。

いまや言わずもがなな大企業ではありますが、ハンゲームの運営を行っていたことやNAVERまとめのほうがLINEよりも先に運営が行われていたことなど、知らないことはたくさんあるのではないでしょうか?

企業HP:https://linecorp.com/ja/

BASE/BASE株式会社

BASE

ECサイトはエレクトロニック・コマース・サイトの略で、いわゆるネットショッピングサイトのことを指します。このECサイトを一般消費者にも利用できるよう体裁を整えて提供したサービスこそ、BASE株式会社の「BASE」です。

BASEでは特別な知識を必要とせず、ネットショッピングサイトの作成・運営ができます。思い立ってから数分たらずでオリジナルのECサイトを持つことが可能だというのです。かつ、初期費用や月額費用は一切かかりません。

htmlやcss、javascriptなどを自由に編集することも可能です。ライトなユーザーだけでなく、コアなユーザーもターゲットにしているサービスで、既存のショップの移転も視野に入れた利用が可能になっています。

BASE 会社

BASE株式会社は2012年に設立された企業で、同年11月にBASEをリリースしています。現在は30万以上の店舗がBASE上で運営されています。流通総額は年間で数十億規模にも及ぶんだとか。

ECサイトの運営事業以外にも、購入者及び販売者向けの決済サービスも展開しています。いずれもオンライン決済に関する煩わしさを解消するため開発され、「支払いのすべてをシンプルに」というコンセプトが反映された事業といえるでしょう。

BASEを利用している店舗がBlogで発信した情報を集めたショッピングメディアの運営も行っており、<フィンテックお金の支払カテゴリー>の中でも、独自性を持った企業と言えるでしょう。

企業HP:https://binc.jp/
メディア:https://basemag.jp/

Square/Square株式会社

square

Square」は売り手側の店舗でクレジットカード決済を簡単に受けられる仕組みをサービス化しています。

具体的にはスマートフォンやタブレット端末に直接接続して利用する、ICカードリーダーを提供しています。カードリーダーは手のひら大のサイズで、主要クレジットカードによる決済を簡単にできるようにしてくれるのです。

その他にも、タブレット端末を利用したPOS(ポス:ネットワークを利用して、在庫状況や売上を勘定できるシステム)や、レジの関連機器であるレシートプリンターやバーコードスキャナーなども提供しています。

square 関連商品

売り手側の決済周辺サービスに特化した大手フィンテック企業です。

square 企業

Square株式会社はサンフランシスコにあるSquare, Inc.の日本法人です。親会社であるSquare, Inc.はTwitterの共同創業者であるジャック・ドーシーが創業者に名を連ねています。

「誰もがもっと簡単にクレジットカード決済を受け付けられるようにしたい」という考えのもと、お金のやり取りがより楽しくなるような方法にフォーカスしたサービスを運営しています。

日本では99.9%が中小企業もしくは個人事業主です。Squareのような小規模の商業活動にフォーカスしたサービスは、まだまだ発展の余地があるのではないでしょうか。

企業HP:https://squareup.com/jp/about

3.お金の投資

THEO/株式会社お金のデザイン

テオ

投資系フィンテックの主流として、AI(人工知能)が最適なポートフォリオを算出してくれるロボアドバイザーというものがあります。

そんなロボアドバイザーの先駆け的存在である「THEO」は、優れたサイトのデザインで多くのユーザーを獲得し続けています。

テオ01

運用に関わるコスト(THEOのサービス使用料)も資産の1.0%のみで、サイト同様に明朗です。投資信託という購入ハードルの高い商品へのアプローチとしてよく考えられているという印象。

お金のデザイン

運営企業は「株式会社お金のデザイン」。個性的な企業名ですが、ロゴは渋めです。「テクノロジーで、金融の仕組みを解放すること」を目的とし、サービスのリリースを行っています。

そもそも金融商品などは誰しもが利用するにはハードルの高い商品だと感じます。それを一般消費者に届けるツールとしてテクノロジー(フィンテック)を利用することは大変有意義ですし、「解放」という言葉を選択することも、非常に納得感があります。

企業HP:https://www.money-design.com/

WealthNavi/ウェルスナビ株式会社

ウェルスナビ

WealthNavi」はTHEOと同様のロボアドバイザーサービスです。AIがポートフォリオを考案し、ユーザーはそれにのっとった自動投資を行うことができます。

このWealthNaviは前述のTHEOと比べ、いくつか差別化を図られている点があります。

例えば最低投資額が100万円からであること。WealthNaviでは資産運用を「より豊かな将来、人生を実現する手段」と定義しており、そのゴールに達成するにはスタートの投資額に一定のラインが必要だと考えているそうです。

少額の投資を行いたい方にとってはデメリットかもしれませんが、理念の筋は通っているように思います。

ウェルスナビ 特徴

他にもWealthNaviは目標の設定や自動積立を行うことができます。詳しい説明は割愛しますが、利用者それぞれのニーズにより沿ったサービスを提供できることは間違いないでしょう。

ウェルスナビ 会社

運営会社であるウェルスナビ株式会社は2015年に設立された若い会社です。翌年(2016年)の7月にはメインサービスであるWealthNaviをリリースし、日々サービスを拡充しています。

「日々、忙しく働くあなたと世界の金融市場を、最先端のテクノロジーで直結する。」ということをテーマに事業を運営しています。

ウェルスナビ株式会社に限らず、フィンテック企業の共通目標として<専門家が独占していた知識や恩恵を一般の利用者に開いていきたい>という想いを感じますね。

企業HP:https://www.wealthnavi.com/aboutus

4.仮想通貨の売買

bitFlyer/株式会社bitFlyer

ビットフライヤー

ビットコインの取引所(ウェブサービス)はいくつかありますが、取引量日本一のサービスが「bitFlyer」です。ユーザー数や資本金などにおいても国内最大であり、ビットコイン販売サービスの最大手と言えるでしょう。

アカウントの開設はメールアドレスだけと、参入のハードルをぐっと下げたつくりです。取引量によってアカウントのクラスが異なり、本人確認書類を提出することでアカウントのアップグレードがなされます。

ビットフライヤー 会社

運営会社である「株式会社bitFlyer」は2014年設立で、他のフィンテック企業と比べても新しい企業です。設立後、名だたる大企業(リクルート、電通、GMOなど)からの資金調達を経て、現在資金力が最もあるビットコイン関連企業となりました。

ビットコインだけでなく、ブロックチェーン(ビットコインの中核となる技術)の技術もより活用していくため、専用の研究所を設立しています。革新を続ける組織体制が伺えます。

企業HP:https://bitflyer.jp/Company

まとめ

フィンテックという言葉が日本に上陸したのは、2014年のこと。そこから2年の月日を経て発展の土壌が整い、2016年、そして2017年こそフィンテックの本当の飛躍の年になると考えています。

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転職の際に絶対利用すべきな「転職エージェントって何?」という方は以下の関連記事へ!

転職エージェント比較|おすすめな転職エージェントの選び方

2016.12.07

それでは、Can you survive?

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ABOUTこの記事を書いた人

松本 慎平

編集者/新卒でITコンサル会社に就職。ある朝「もうすぐ30歳だけど、ちゃんと将来設計あるの?」と自問自答を始めて嘔吐・下痢を繰り返す。その後、経済的自立を求め、実学を会得する記事を書くためサバイブにジョイン(ジョインって使いたがる輩にろくな奴はいない)。尊敬する作家は金城一紀。ファイナンシャルプランナーで弓道初段です。

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